昭和の時代（1926年‐1989年）の後半には、新聞販売店に住み込みで配達をすることで、大学に通う新聞配達奨学生と呼ばれる学生が数多くいた。
2045年に開学した東京労芸大学(東京都国分寺市)に通う学生たちは、21世紀版の新聞奨学生であるのかもしれない。
東京労芸大生は授業料など学費を支払うどころか、大学から学生には貢献度に応じた報酬が支給される。中には大学を卒業する頃には都内の高級マンションを購入できるほどの財産を得る学生さえいる。
この大学は「学ぶために働く、働くために学ぶ」を基本ポリシーとしている。
そのため、学生たちは、研究テーマを政府、企業、ファンドなどに売り込むことで研究受託や寄付を仰ぐことで研究費、大学の維持管理費、学生たちへの報酬に充てるのだ。もちろん、そうしたプロセスが社会や市場を学ぶことになることは言うまでもない、
そのため、往々にして研究受託を生業とする研究機関と混同されがちだが、研究機能を持つとともに学生たちを教育する機能があるからこそ大学と称している所以だ。
研究をお金にするために、学生や指導教官たちは研究テーマの社会性、市場性に対して、敏感になり、「稼げる=世界的」レベルにまで研究に打ち込むようになる。
ただ、学生たちのレベルはさまざまだ。研究にはイマイチ打ち込めない学生もいるが、そうした学生たちの受け皿として、学生たちが経営する大学の施設運営会社がある。この会社では、学内にある食堂、売店などの運営、設備管理、清掃など施設管理などを受託し、学生たちに報酬が支払われるが、そうした労働や受託会社の経営を通じて学ぶもことも多いようだ。
投稿日: 2012/03/26 22:33:44 (JST)
※本記事は、対象となっている事柄について、無限に広がる未来の可能性の中のたった１つを描いているに過ぎません。 ですから、決して記事の内容を鵜呑みにしないでください。 そして、もし本記事とは異なる未来を想像したのなら、それを別の記事として書いていただけると幸いです。 このプロセスを通じて、私たちは未来についての視野を広げ、未来の可能性を切り開いていくことができるでしょう。
2135年といわず、今年から開校して欲しいです。
未来の大学の形の一つですね。
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